2022年に持っていたい【おすすめのインフレに強いセクターETF】

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米国市場は好景気を受けて更なる上昇を続けています。

市場に影響を与える要因として注目を集めていたテーパリングは鳴りを潜め、利上げやインフレに注目対象が移行しています。

特にインフレは長期化が予想されており、市場に与えるインパクトはこれから2022年に向けて更に大きくなる様相を見せています。

そもそも、インフレとは経済を活性化させるのに良い影響を与えるものとされてきましたが、なぜ市場はインフレを懸念しているのでしょうか？

また、インフレが加速するとどのセクターが強くなる傾向にあるのでしょうか？

そこで今回の記事では、2022年に持っていたい【おすすめのインフレに強いセクターETF】について解説していきたいと思います。

インフレに強いセクターは

インフレに強いセクターを見る前に、そもそもインフレが起きている要因とインフレが市場に及ぼす影響について確認していきます。

インフレが起きている要因

インフレが起こる要因には色々ありますが、現在世界的に起きているインフレの要因に絞って考察していきましょう。

たくさんの要因が重ねっていますが、根本は新型コロナウイルスのパンデミックによるものですね。

良いインフレとは

良いインフレとは『ディマンド・プル・インフレ』と呼ばれます。

悪いインフレとは

一方、悪いインフレとは『コスト・プッシュ・インフレ』と呼ばれます。

モノが売れることによって起こる『良いインフレ』とは違って、供給側が先行して価格を押し上げることから良い経済循環を生まないことから『悪いインフレ』と言われます。

インフレが市場に及ぼす影響

一般的に株式はキャッシュなどに比べインフレに強い資産です。

インフレが上昇すると、人件費やなども原材料コストなども上がり、収益率の確保の必要性から販売価格も上昇します。

販売価格の上昇は、企業の売上高の上昇につながることから、業績アップにより株価の上昇につながると考えられています。

過度のインフレは株式市場に悪影響

とはいえ、過度のインフレは株式市場に悪影響を及ぼします。

モノやサービスの価格が急激に上昇すると、人々の購買意欲は薄れ経済循環を悪化させます。

これにより売上高を低下させた企業の業績は落ち込み、株価が下がる現象が起きます。

適正なインフレ率は？

適正なインフレ率は2％程度と言われており、適正なインフレは経済の活性化につながり国を豊かにするためには必要なことと言われています。

米国のFRB（米中央銀行）は、『雇用の最大化』と『適正なインフレ率の確保』を使命としています。

FRBは債券の買付や金利の調整により、これらをコントロールしています。

米国のインフレ率の推移

ここで直近10年の米インフレ率を見ていきましょう。

年	2020	2019	2018	2017	2016	2015	2014	2013	2012	2011	2010
米インフレ率	1.52	1.81	2.44	2.14	1.26	0.12	1.62	1.47	2.07	3.14	1.64
日インフレ率	▲0.06	0.48	0.98	0.47	▲0.12	0.79	2.76	0.34	▲0.06	▲0.27	▲0.72

多少のブレはありますが、米国は長期的にも適正なインフレ率のコントロールに成功している国であると言えそうです。

一方の日本も、日銀の政策でインフレ率2％を目標としているようですが、国策が下手過ぎて笑えません。

インフレに強いセクターは

インフレに強いセクターとしてあげられるのは、一般的には以下のようなセクターとなります。

インフレに弱いセクター

一方でインフレに弱いセクターは以下のようなものがあげられます。

一般的に、ITセクターのようなグロース株は、株式の中でもリスクの高い資産にあたります。

インフレによって金利が上昇するとリスク資産であるハイパーグロース株は、真っ先に売られる対象となります。

ただし、公益事業に関してはバイデン政権の大型政策の一環である『インフラ整備法案』が掲げられており、先日も両院で可決されたことから公益事業セクターの上昇も期待されています。

公益事業セクターETFについて詳しくはこちら

インフレに強いおすすめのセクターETFは

それではここからは、インフレに強いおすすめのセクターETFについて紹介していきたいと思います。

エネルギーセクターETF

インフレに強いエネルギーセクターですが、原油価格の上昇も手伝って2021年年初来のリターンは、30～40％とS&P500指数をアウトパフォームしています。

おすすめのエネルギーセクターETFですが、比較解説記事を参考にしてみて下さい。

不動産セクターETF

米国の不動産バブルは現在も継続しており、不動産セクターETFにかんしても年初来リターンは30％付近とS&P500指数をアウトパフォームしています。

現金価値が下がる前に、不動産へ資産を移行しておこうと考えるのは自然な流れですね。

金融セクターETF

金融株の上昇は、すなわち銀行関係の株価の上昇です。

銀行の収益の中心は、貸出金利と債券金利の差額における利ザヤにあります。

インフレと共に金利が上昇すれば、金融株に追い風になると考えられています。

コモディティETF

インフレヘッジの代表的な投資先と言えば、コモディティですね。

現金価値が下がる時には、モノへお金が移行されます。

コモディティには、エネルギーや貴金属、穀物などが代表的な投資先となりますが、コモディティETFはその全てに分散投資できる商品になります。

金（ゴールド）ETF

金（ゴールド）は『不変であり普遍』と言われるだけあって、お金の価値が変動している時でも比較的価格の変動が激しくありません。

弱いキャッシュよりも、安全資産に預けておこうと考える投資家も多いはずです。

金鉱株ETF

金（ゴールド）の需要が高まれば、必然的に金鉱株の価格も上昇します。

マイルドな値動きの金（ゴールド）に対して、金鉱株の価格変動は比較的『やんちゃ』なものとなります。

これは金鉱株には『オペレーティング・レバレッジ』がかかることが要因ですが、金価格の上昇を信じられる際には大きなリターンを生んでくれる可能性があります。

暗号資産

暗号資産は、金（ゴールド）同様にコモディティのカテゴリーに分類されています。

現金が弱い期間に強い値動きを見せる暗号資産は、ビットコインを中心に注目を集めています。

いつまで続く高インフレ

インフレの長期化が見込まれる米国市場ですが、このインフレはいつまで続くと予想されているのでしょうか？

脱炭素問題は世界の確定路線

地球の温暖化をはじめ、環境問題はわれわれ人類にとって深刻な問題です。

現在では、先進国だけに留まらず新興国に対しても脱炭素問題は普及しており、シェール燃料（化石燃料）からの脱出は世界の確定路線と言えそうです。

とはいえ、まだまだ脱炭素エネルギー（太陽光、水力、風力など）の安定的な供給は確立されておらず、生産を縮小しているシェール燃料への需要は高まるばかりです。

時給の上昇は根強い

インフレ上昇の要因のひとつである人件費の上昇は、一時的に収まらないと言われています。

エネルギー価格の一時的な上昇と違って、一度値上げした時給は下げることが難しいからです。

人出不足が深刻な問題になっている米国では、当分の間は人件費の高止まりが予想されています。

新型コロナウイルスの鎮静化に黄色信号

新型コロナウイルスの蔓延により人々が職を離れたことで、人手不足が深刻な問題となっています。

時給の安い労働者によって成り立っている輸送業や運送業などでは、人手不足による物流のボトルネックが起きています。

一時はコロナの終息がみられた世界ですが、ヨーロッパを中心に再びパンデミックが起こっています。

新型コロナウイルスの鎮静化に黄色信号が灯っている間は、サプライチェーンのボトルネックによるインフレ要因は消滅することは難しいと考えられています。

結局いつまでインフレが続くのかは神のみぞ知る

世界中の経済学者がインフレ予想を発表していますが、未来のことは誰にもわかりません。

不確実な未来だからこそ、われわれ個人投資家は準備をしておく必要があるってことですね。

2022年に持っていたい【おすすめのインフレに強いセクターETF】まとめ

2022年に持っていたい【おすすめのインフレに強いセクターETF】をまとめます。

インフレと共に利上げが予想されている米国ですが、これからは業績相場のはじまりとも言われています。

ポートフォリオを見直すのであればハイパーグロース株ばかりではなく、インフレに強い資産として今回紹介したもの以外にも、生活必需品セクターやヘルスケアセクターなどは人の生活に欠かせない分野のため、底堅い値動きをするはずです。

われわれ個人投資家も、これまでの金融相場のことは忘れ2022年に向けたポートフォリオに移行していくべき局面に立っているのかも知れません。

投資は自分のリスク許容度を理解して、自己責任、自己判断でお願いします。

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