【低所得の若者を救う】高年収エリートに負けるな!30年後に笑うのはどっち?

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こんな人におすすめな記事

・自分が低所得者かどうか知りたい
・収入が少なくて投資をあきらめている
・低所得でも投資をしてみたい
・低所得者の投資の未来を知りたい
・低所得でも高収入エリートに勝てるか知りたい

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こんにちは!高年収とは
とても言えない『ここ屋』よ!

世界の各国では、貧富の差が大きくなっていることが社会問題とされています。

中国などの新興国では、貧富の差が際立って取り沙汰されています。

対岸の火事だと眺めている日本人も多いかも知れませんが、わが日本でも貧富の差は日に日に広がっています。

持つ者と持たざる者の差は、どこから生まれているのでしょうか?

2021年現在の日本における低所得者は、資産を大きくすることを諦めることしかできないのでしょうか?

そこで今回の記事では、低所得者でも投資をすることで高収入エリートに勝つことができるのかを検証していきたいと思います。

2021年日本の就労者の低所得っていくら?

2021年現在の日本の労働者において、低所得といわれる金額はいくらなのでしょうか?

一説では年収300万円以下のことを指すようですが、労働人口の4割がこの『低所得』に属するそうです。

リッヒ
リッヒ

今後も低所得者の割合は増えてくんやて

では、年収の平均値や中央値はいくら位なのでしょうか?

現代日本の平均年収は?

現代日本の平均年収436万円で、男女別で見ると男性が540万円なのに対して、女性は296万円だそうです。

まだまだ男女格差の大きいことを物語っています。

リッヒ
リッヒ

優秀な女性も増えてきたのにな

男女別の年収中央値は?

全ての就労者の年収の平均値では、極端に年収の高い人の値を含んでしまっているため、年収の実態を掴むために中央値を確認してみます。

2021年厚生労働省の統計調査によると、日本全体の就労者の年収の中央値は370万円とのことです。

先ほどの平均値436万円よりグッと下がりましたね。

年収中央値を男女別で見ると、男性が425万円なのに対して、女性は315万円です。

年収中央値は、年代や雇用形態、業種別で大きく異なるそうです。

年収中央値の人の手取り月収は

年収中央値の人の手取り月収はいくらになるのでしょうか?

男性の年収中央値の425万円を単純に12ヶ月で割ると月当たりは35万円ほどですが、ボーナスは別として月収を課税後の実際の手取り月収にすると、23万円程度だそうです。

これに対して女性の年収中央値の人の手取り月収は18万円程度とのこと。

リッヒ
リッヒ

厳しい現実が見えてきたな

低所得者の手取り月収は、18万円程度ということがわかります。

日本の投資人口比率は?

2021年4月現在の調査によると、日本の成人人口約1億人に対して投資している人の人口は約2,700万人で、比率にすると26%とのことです。

年代別で見る投資している人の比率

年齢別で見てみると投資している人の平均年齢は61歳で、年齢別で見ると20~24歳で10%25~29歳で14%30~34歳で15%です。

70~74歳投資人口がいい番多く、70歳以上の投資している人の比率は39%との調査結果でした。

引用:野村アセットマネジメント投資信託に関する意識調査

投資している人の比率は、みなさんが思っていたよりも少なかったですか?多かったですか?

それでも投資している若者は、まだまだ少数派ということです。

投資をするかしないかの差額は?

若者の投資人口比率は10%~15%と、まだまだ少数派ですが、実際に投資しているか投資していないかの差額を見てみることにしてみましょう。

毎年40万円を貯金するか投資するか

例として毎年40万円を貯金するのか、投資するのかを比較してみましょう。

若者の就労年数を考慮し、期間を30年間に設定してみます。

毎年40万円貯蓄した場合

・40万円x30年間=1,200万円
(超低金利時代のため金利は0とします)

次に毎年40万円(毎月3.3333万円)を積立投資した場合、年利を7%として検証してみます。

毎年40万円投資した場合

・40万円x30年間【金利7%積立】=4,090万円
(計算上いったん利益に対する税金は考慮していません)

なんと、貯蓄と投資では毎月同額を積み立てたとしたら2,800万円以上もの差になります。

*この先の30年間が7%の金利であることを約束するものではありません。

リッヒ
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低所得でも投資はできる

低所得の人は、自分は投資とは無縁だとあきらめてしまうこともあると思いますが、実際に低所得者でも投資している人はたくさんいます

低収入だと言っても、今の生活の一部を見直すことで毎月3万円ほどの節約なら可能かと思います。

特に固定費である通信費光熱費保険料などを見直すことは非常にインパクトが大きく、月々3万円を捻出するのであれば、それほど難しいことではありません。

今の収入で貯金がない人は、『お金が貯まらない人がやっている行動』を参考にし、支出を見直すことをおすすめします。

高収入エリートと低収入投資家の30年後

低収入でも投資のために毎月3.3万円を捻出できたら、将来の貯蓄は高収入エリートの貯蓄に勝ることができるでしょうか?

国税庁の調査では年収1,000万円以上の人の割合は全体の5%だそうです。

また、金融庁の調査では年収1,000万円以上の人の貯蓄率は10~15%が最も多く、1年間では100万から150万円を貯蓄していることになります。

貯蓄率割合
5%未満5.3%
5~10%20.6%
10~15%27.5%
15~20%5.3%
20~25%6.9%
25~30%1.5%
30%以上11.5%
貯蓄なし16%

何と16%の人は貯蓄すらできていないとのことです。

こうして眺めると、年収1,000万円以上のエリートたちの半数以上は年間貯蓄が120万以下であることがわかります。

先ほどの章で、毎年40万円を投資した場合、30年後には4,090万円になりえる検証をしました。

年間120万円を貯蓄できる高収入エリートが30年間貯蓄した場合は3,600万円となり、投資している低収入の人に軍配が上がりました。

投資における税金対策

毎年40万円を投資に回して30年後には4,090万円になったとしても、投資の利益に対する税金が考慮されていないとの反論があるかも知れません。

しかし、現在の日本では政府より非課税制度を受けることができます。

つみたてNISA』は、少額非課税制度と呼ばれる制度で、年間40万円までの投資に対して、その利益を非課税で受け取ることができる制度です。

つみたてNISAを利用することで、30年後には低収入でも高収入エリートに打ち勝つことが可能になります。

なお、厳密には『つみたてNISA』は20年間の非課税期間で、2021年からですと2042年までの22年間の投資期間のため、30年となると少し計算が変わってきますのでご注意ください。

つみたてNISAについて詳しくはこちら

【低所得の若者を救う】まとめ

低所得の若者を救うをまとめます。

まとめ

◎日本の低所得とは年収300万円以下
・低所得者の手取り月収は18万円程度
・平均年収は436万円
・年収の中央値は370万円
◎日本の投資人口比率は26%
・投資している人の4割は70歳以上
・投資している若者の割合は10~15%
◎投資をするかしないかの差額を長期で考える
・30年後には数千万円の差になる
◎低所得者でも投資をしていれば高収入エリートに勝てる
・高収入エリートは全体の5%
・高所得者の半数は年間貯蓄120万円以下
・つみたてNISAを利用すれば利益を非課税にできる

低所得でも投資をすることで、将来は高収入エリートに勝る資産を構築できることがわかりました。

もちろん高所得者が投資をすれば、それ以上の成果を出すことが可能です。

現在低所得者だとしても収入を増やすことで、さらに資産を大きくすることができますので、副業や転職なども考えてみてはいかがでしょうか。

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投資に必要な知識はセミナー参加などでも得ることができます。

投資は自己責任ですので、自分のリスク許容度を理解して、投資を楽しんでください。

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最後まで読んでくれてありがとう!
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