2000万円で足りると思っているバカは知らない【米国人の老後が豊かな理由】結論！別に投資に詳しいワケではない

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アメリカの映画やドラマを見ていると、郊外の庭付き一軒家で優雅な老後生活を送る老夫婦の映像を見ることがあります。

広い庭や畑やプールまであったりして、それって一般的ではなく演出なんだろうなって思ったりしていませんか？

みんながみんなではないにしろ、米国人の多くは豊かな老後を送っているようです。

一方で、われわれ日本に目を向けると『老後2,000万円問題』に象徴されるように、豊かな老後とはかけ離れた現実が待っているようです。

ではなぜ勤勉に働き続けた日本人が、米国人と比較して豊かな老後を迎えられないのでしょうか？

米国では大半の人が投資をしていると聞きますが、投資に詳しいから豊かな老後生活が送れるのでしょうか？

そこで今回の記事では、【米国人の老後が豊かな理由】結論！別に投資に詳しいワケではないことについて解説していきたいと思います。

米国人の老後が豊かな理由は別に投資に詳しいからではなかった！

結論から言うと、米国人の老後が豊かな理由は、別に投資に詳しいからではなかったようです。

とはいえ、米国人が豊かな老後を送っているのは、投資をしているからであることに間違いではありません。

『日本人の9割は投資で失敗している』と聞きますが、米国人はみんな投資が得意なんでしょうか？

私たちが豊かな老後を迎えることができるために、この謎を解いていきましょう。

米国と日本の老後生活の差

では実際に、米国と日本の老後生活の格差はどれだけ開いているのでしょうか？

まずは、『老後に対する備え』はどのような資産を保有しているのかの比較を見てみましょう。

日本人の4割以上は『何もしていない』のに対して、他国の『何もしていない』人の割合は、米国人20％、ドイツ人26%、スウェーデン人25%と、日本人の『何もしていない』人の割合が吐出していることがわかります。

対して『個人年金への加入』率が、スウェーデン人56％、米国人42%、日本人19%、ドイツ人15%と、先進国では『個人年金への加入』が進んでいるようです。

上記のグラフのように、『老後の備えに対する充足度』では、『ドイツは社会保障で満たされている』と考えている人の割合が14％を超えています。対して日本の1.3％は『年金問題』が大きな不安要素の表れですね。

全体としても、老後の備えが十分だと考えている人の割合は、日本が37％にとどまっているのに対して、米国は68％、ドイツ66％、スウェーデン72％と、日本のみが過半数以上の人が『十分でない』と考えているといった結果となりました。

米国と日本の老後資金はいくら？

老後への資産が十分なのか、不足しているのかといった問題には、老後資金がいくらなのかを想定しない限り解決できません。

当然、生活水準や生活環境などにより大きな個人差はあるものの、最低限の生活基準を満たすことができる金額を確認することにします。

米国では『100万ドル（1億円）で老後は何年暮らせるか』といった調査がありました。

その結果、長い州では25年といった期間でしたが、それは一部の田舎の州であって都会の州では10年ちょっとで不足するといった結果となりました。

中央値でも20年で枯渇するといった結果です。これを見ても米国で豊かな老後を過ごすには2億円といった資金があっても足りないかも知れないことがわかります。

一方、日本では数年前に『2000万円問題』が話題になり、そこから人々は老後までに2000万円必要だと考えるようになりました。

あなたはまだその金額を信じているのですか？

筆者も以前に老後資金に関する記事を書きましたが、その時は『4,000万円～5,000万円が不足する』としています。

あなたがもし『バカ』でないのであれば、民間の生活のことなど知るワケがない政府がはじいたそろばんを信じて『2,000万円で足りる』などと考えるわけありませんよね。

投資の差は豊かさの差？

先ほどのグラフを、もう一度確認してみましょう。

このグラフは平成28年のものですので、近年の投資ブームの影響で日本の数値はもう少し改善されていると考えられますが、投資資産があると答えている人の割合は7％しかありません。

一方で、スウェーデンでは40％、米国では33%以上の人が投資資産があると答えています。

どうやらこの差が、豊かな老後生活の差であるのではないかと仮定できますね。

米国人は投資に詳しいのか

日本人のリスク資産（株や投資信託など）の保有率が15％しかないのに対して、米国人のリスク資産は50％以上あると言われることがあります。

先のグラフでも、米国人は実際に個人年金や株式などのリスク資産を保有している人が多いようです。

とはいえ、『投資している＝お金持ち』といった式が成り立つのもおかしいと思いませんか？

『日本人は投資している人の9割が負けている』と言われるほど、投資って難しいものではないのでしょうか？

米国人はみんな投資に詳しいのでしょうか？

投資に詳しくなくとも老後は豊かになれるのか

投資に詳しくなくとも老後は豊かになれるのでしょうか？

米国人は豊かな老後生活を送れる理由は、個人年金やリスク資産の保有率が高いことが理由だったとしても、投資に詳しくなくともお金が増えているのは何が理由なんでしょうか？

どうやら、投資に詳しくなくともお金が増えるといったロジックがどこかに隠されているようです。

米国人が実際にやっている投資は401Kなどがメイン

先のグラフでもあったように、米国人の『個人年金への加入』が4割を超えていました。

個人年金とは公的年金とは別の年金で、日本ではiDeCoや企業型DCに代表される確定拠出年金のことです。

米国では、401Kといった確定拠出型年金制度があり、会社に入るとまず当たり前のように加入するようです。

米国には他にも非課税制度がある

米国には個人年金の401Kとは別に、さまざまな資産運用における非課税制度があります。

日本でいう『ジュニアNISA』のようなものもあり、これらは日本のそれとは異なり制限金額が大きなものが多いため、米国における税制優遇は整った環境で長期投資をおこなうことができます。

米国は州によって非課税制度が異なる

特に米国では州によって法律が異なることから、投資における税制が異なり、非課税制度も異なるようです。

もしも、投資でFIREして渡米するようなことがあるならば、キャピタルゲイン税がない州に移り住みたいですね。

米国と日本の差は投資への知識ではなく投資環境によるもの

ここまで、日本と米国の保有資産の差と税制優遇制度を比較してきましたが、これによって老後の豊かさが異なることが見えてきました。

米国人は投資知識があるのではなく、その優れた税制により身近に投資が存在するといったことが、老後資金の差につながっているようです。

投資環境が整っていることが豊かな老後につながるのであれば、日本に住んでいる我々は豊かな老後を迎えることは難しいのでしょうか？

次の章では、豊かな老後を迎えるためにやるべきことを見ていきましょう。

豊かな老後を迎えるためにやるべきこと

それでは日本に住む我々が、豊かな老後を迎えるためにやるべきことは何なのかを見ていきましょう。

必要最低限のマネーリテラシーを身に着ける

まずは、必要最低限のマネーリテラシーを身につける必要があります。

マネーリテラシーとは金融にかかわる知識で、日常生活で使える知識から税金に関わる知識などがあります。

豊かな老後生活を迎えるためには、収入を増やすだけでは潤沢な老後資金を確保することはできそうもありません。

いくら大きな収入源があっても、湯水のようにお金を使っていれば、残るものも残りませんからね。

積立投資をはじめる

次にやるべきこととして、積立投資をはじめることがあげられます。

米国の豊かな老後生活を見ると、若いころから積立投資をしてきたことが要因にあげられます。

401Kをはじめとした長期の積立投資は、30年、40年といった長い期間を経て、大きな資産となって自分のもとに返ってきます。

短期的なトレードで資産を減らす日本人が多い中で、長期の積立投資で資産を大きく減らしたという人を見たことがないのは、それがどれだけ再現性の高い投資であることを物語っています。

はじめた積立投資は何があっても継続する

長期の積立投資が、万人において再現性の高い投資手法であることはよく聞きます。

では何故、万人が投資に成功していないかというと、積立投資を途中でやめてしまう人が多いことがあげられます。

投資をはじめると、資産が順調に増えていくかどうかを確認したくなってしまいます。

特に、Twitterやブログなどを見ていると『〇〇万円増えた！』や『〇〇〇〇万円に到達！』などといった他人の資産運用の経過を目にすることがあります。

これによって、自分の資産運用の推移が小さなものに見えてしまうかも知れませんが、投資の初期は複利効果が薄いこともあって、大きな増加はしないのが普通です。

特に、市場が大きな上昇をしていない期間などは、ほとんど資産が増加しないことから積立投資をやめてしまう人を見かけます。

積立投資の強みは、相場が高い時にも安い時にも継続し、ドルコスト平均法を利用して複利効果を最大限に活かすことが強みとなります。

はじめた積立投資は、何があっても継続するといった強い信念が重要になります。

非課税制度を最大限に活用する

最後に、積立投資をはじめるのであれば、非課税制度を最大限に活用することがポイントとなります。

現在の日本では、投資における非課税制度は限られており、2014年にはじまったNISA（一般NISA）や2018年から開始されたつみたてNISAが主流です。

特に、長期の積立投資を前提にするのであれば、つみたてNISAがもっとも効率の良い非課税制度と言えるでしょう。

つみたてNISAについて詳しくはこちら

また、iDeCoは個人年金制度として2001年から開始されていますが、未だにその存在を知る人は少ない状況です。

iDeCoは、つみたてNISAとは異なり『年金制度』であることから途中解約することはできないといったデメリットがあるものの、その拘束力の強さから『年金の確保』といった面では実現性の高いものとなります。

【米国人の老後が豊かな理由】結論！別に投資に詳しいワケではない！まとめ

【米国人の老後が豊かな理由】結論！別に投資に詳しいワケではない！をまとめます。

投資は自分のリスク許容度を理解して、自己責任、自己判断でお願いします。

まだ『つみたてNISA』をはじめていないのであれば、どれか1冊でも持っていれば簡単につみたてNISAをはじめることができます。

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