【2021年最大のIPO】テンバガー候補のコインベースに投資してみよう!

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ここ
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こんにちは!早速コインベースに
投資してみた『ここ屋』よ!

2021年も米国市場は、上昇トレンドが続いています。

そんな中、4/14に2021年最大のIPOが行われました。

その企業の名は【コインベース

『ビットコイン関連の会社が大型IPOしたらしい』くらいは聞いたことがあるかも知れませんが、この記事を読んでコインベースのことを詳しく知ったら、コインベースへ投資をしたくなるかもしれません。

今回の記事では、コインベースとビットコインのことを解説していきたいと思います。

2021年最大のIPOテンバガー候補のコインベースへ投資しよう!

2021年最大のIPOと、鳴り物入りでNASDAQへ上場したコインベース。

有力なテンバガー候補として、名乗りをあげました。

IPOとは新規公開株のことであり、株式市場に上場することを示します。

リッヒ
リッヒ

上場することで個人投資家も
取引できるようになったんやな

また、今回はダイレクトリスティング(直接上場)という、珍しい形式で株式を公開しました。

これまでにSpotifyなどがNYSEにダイレクトリスティングした経緯はありましたが、NASDAQにダイレクトリスティングしたのは今回のコインベースが初めてです。

早くコインベースに投資してみたいという気持ちは少し抑えて、なぜダイレクトリスティングしたのか?コインベースってどんな会社なの?を見ていきましょう。

ダイレクトリスティングってなに?

ダイレクトリスティングとは、新株を発行しないで上場することです。

新株を発行しないと言うことは、新規に資金調達できないことになります。

ではなぜ、ダイレクトリスティングするのでしょうか?

ダイレクトリスティングのメリットについて、簡単にまとめていきます。

通常の上場は

通常の上場は、企業が主幹事証券となる金融機関を雇って新株を引き受けてもらったり、ロードショーと呼ばれる株式のお披露目会をするなどして、売り出し価格を決める等の手順を踏みます。

ダイレクトリスティングのメリットは?

ダイレクトリスティングは新株を発行しないことから、通常の上場のような複雑な手順は踏みません。

新株を発行しないことで、新たな資金調達ができないと言うメリットはありませんが、上場にかかるコスト時間を削減することができます。

コスト的には、引受証券会社に支払う莫大な手数料をカットすることができます。

時間の短縮とは、通常の上場に必要な『ロックアップ期間』を設ける必要がないということです。

ロックアップ期間とは

上場後の一定期間は、大型株主は株を売却してはいけないといったルールです。
通常のロックアップ期間は180日間程度で、目論見書で確認することができます。

新株を発行しないことで、創業者や既存投資家、従業員などが保有している既存の株式の価値が稀薄しないというメリットが生まれます。

また、ロックアップ期間がないことで、上場後すぐに売却することが可能なため、既存株主にもメリットが生まれます。

コインベースがダイレクトリスティングした理由

コインベースは、上場する前より大きな資金を保有していました。

2020年には、12億ドル以上の売上高があり、3億ドル以上の黒字収益をあげていました。

この状況から【新株を発行しない=資金調達を必要としない】といったダイレクトリスティングを可能としたのです。

また、コインベースは、投資家が暗号資産にアクセスするのを支援するプラットフォームであることから、伝統的な金融機関で取引をすることとはかけ離れたビジネスモデルを持っていることが、通常のIPOにはそぐわないと判断した要因のひとつかも知れません。

リッヒ
リッヒ

金融機関に頼らん
ビジネスモデルか

そう考えると、コインベースというブランドに、ダイレクトリスティングというシステムは合っていたのではないかと想像できます。

コインベースってどんな会社?

コインベースとは、どんな会社なんでしょうか?

仮想通貨の取引所というだけで、詳しく知らない人も多いのではないでしょうか。

コインベース・グローバルは、2012年に創業した米サンフランシスコに拠点を置く、ビットコインをはじめとする50種類以上の仮想通貨を扱う完全なバーチャルな企業です。

2021年3月末現在では、100ヶ客を持つ世界最大級の仮想通貨取引所です。

4/14にNasdaqへダイレクトリスティングしたことで、時価総額は約7兆円に達しました。

同社は、暗号資産への止まない攻撃や盗難などからユーザーを守る保険を提供するなど、暗号資産への新たな信用の段階へ、優位な立場を確立しています。

今後も暗号資産は、その正当性を確立できるかが、未来の通貨としての存在価値を示すことできるかを試されています。

ここで1度、そもそもビットコインとは何なのかを、簡単におさらいしておきましょう。

ビットコインってなに?

ビットコインとは暗号資産(仮想通貨)の1種であり、もっとも取引量が多くポピュラーな暗号資産です。

その特徴は、国や自治体が管理をする『法定通貨』とは異なり、世界中で利用できる次世代の通貨を目指して作られた『仮想通貨』ということです。

また、ビットコインの総量は2,100万BTCと決められており、希少性が高いことから、現在では実際に利用されることよりも投資目的で買われることが多いとされています。

ビットコインの発端は、2008年10月31日にサトシ・ナカモトによる【ホワイトペーパー】という論文から端を発しました。

リッヒ
リッヒ

英語の論文だし
ナカモトさんは日本人かどうかも
解明されてないんだとさ

ホワイトペーパーは、タイトルに【Bitcoin:A peer to peer Electronic Cash System】と書かれた、たった9枚のビットコインの大まかな仕組みが書かれた論文でした。

内容は、金融機関などの第三者を通さずに、低価格で取引できる電子マネーのアイディアでした。

ここでは詳しく解説しませんが、またいつか別で記事にしたいと考えています。

コインベースの未来予想

コインベースは、上場前となる2021年1月~3月の4半期決算では、月間取引ユーザー数が117%増加したことや、売上高は18億ドルとし、純利益は約8億ドルに増加したことを発表しました。

また、取引高、総資産額についても大幅な増加をしていることから、今後も大きな成長が期待されています。

さらに、2021年に入ると大手企業や金融機関の参入により、ビットコイン価格は急騰し、年初来より2倍の価格になったことも、コインベースには強い追い風となっています。

長期的な業界リーダーになりうる潜在性を持ったコインベースは、今後どのような活躍を見せるのでしょうか。

リッヒ
リッヒ

今後の株価について
教えて欲しいわ

4/14の上場から、現在までの価格変動について確認していきましょう。

コインベース上場来の値動き

コインベースはIPOされることが発表されてから、ビットコインの高騰も手伝ってか、投資界隈ではお祭り騒ぎでした。

好決算を出し、ダイレクトリスティングされるといった過熱感は、すでに上場前に絶頂を迎えてしまっていたのかも知れません。

IPO前日の4/13にはNasdaqから、参考価格を250ドルに設定したことが発表されました。

これに対して、予想を大きく上回る381ドルを初値とし取引が開始されると、一時は高値429.54ドルをつけました。

しかし、まもなく下落がはじまり、下値310ドルをつけ終値は328.28ドルでIPO初日の幕を閉じました。

その後も高値は350ドルをつけることもなく、コインベースの株価は300ドル前後を推移しています。

出来高も初日を最高値の8,100万とした後に、2週間後の現在では1/10にまで激減しています。

まさに『理想買い、現実売り』の状況です。

では、今後もコインベースの株価は上昇しないのでしょうか?

コインベースの今後の値動き予想

コインベースの今後の値動き予想については、さまざまなアナリストにより予想がされています。

ここでひとつハッキリさせておくべきこととして、コインベースの値動きはビットコインの値動きとは連動しないことです。

当然のことですが、個人投資家たちはビットコイン価格の高騰の期待を、コインベースに乗せてしまっている部分が見受けられます。

確かにビットコイン価格は、2021年に高騰をみせました。

これは、ビットコインの特性でもある『2021年が半減期の翌年である』ことが高騰の要因であると言われています。

ビットコインの半減期とは

ビットコインは2100万BTCという総額が決められています。また、ビットコインはマイナーによる採掘が10分に1回成功する仕組みとなっています。この新規発行BTCが21万に達するごとに、生成量が半減することから、それを半減期と呼びます。
この自動調整により半減期は4年に1度おとずれる周期となっています。

すでに1,800万BTCが発行されており、2,100万BTCまでは残り15%となったビットコインは、ますます希少価値が上がると言われています。

リッヒ
リッヒ

2021年には1,000万円
2025年には1億円に
なるとも言われとるな

確かに、ビットコイン価格の上昇は、投資家たちのBTCへの投資意欲を駆り立てます。

これにより、コインベースへの資金流入も大きくなるロジックとなっています。

では、高騰しなければBTCに投資する人は増えないのでしょうか?

答えはすでに出ていますが、米国では大手金融機関がビットコインを扱うことを発表した他、テスラなどの大手企業もビットコインへの資金投資をはじめています。

また、機関投資家をはじめ大口投資家も、仮想通貨を金などと同様のコモディティのポジションとして、扱うようになってきています。

FRBによる量的緩和で米ドルへのインフレ懸念が膨らむ中で、ビットコインへの投資はますます増加するのではないかと言われています。

もはやビットコインへの投資が『投機』でなくなることは、時間の問題と思われます。

このような要因から、コインベースの株価は今後も上昇するのではないかと予想されています。

コインベース暴落の可能性

これまではコインベースのポジティブ要因をまとめてきましたが、ここでひとつ残念な情報があります。

それは、コインベース暴落の可能性です。

そもそもコインベースは、ビットコインを主とした仮想通貨の取引で利益を得る会社です。

しかし、ビットコインは未だ通貨としての信頼性は低く、投資対象としても認められたとは言い難い状況です。

現に日本でも、ビットコイン投資による利益は雑所得に位置付けられ、その税率は最大で55%となっています。

この税率は各国で異なりますが、日本はもっとも税率の高い国のひとつとなっています。

そして、コインベースの暴落の可能性の火種は【ビットコインETF】の存在です。

カナダやブラジルでは、すでにビットコインETFが承認されて取引が実施されていますが、アメリカでは申請は多々あるものの、未だ承認には至っていません。

しかし、これは時間の問題と言われており、9つ申請されているビットETFの審査が開始されている状況です。

ビットコインETFが承認されると、投資家たちはこぞってETFへの投資を選択するでしょうから、その時はビットコインそのものに投資するユーザーは激減し、コインベースの株価は暴落するのではないかとささやかれています。

コインベースに投資しよう:まとめ

『コインベースに投資しよう!』をまとめていきます。

コインベースまとめ

・コインベースは世界でも大規模な仮想通貨の取引所
・4/14にNasdaqにダイレクトリスティングした
・IPO初日は『理想買い・現実売り』の状況
・現在までの株価は横ばい状況
・ビットコインは今後も高騰が予想される
・ビットコインへの投資は信頼を得はじめている
・ビットコインETF承認はコインベースの暴落の可能性を秘めている

コインベース株は長期で見れば買いの声も多いが、IPOして若い銘柄はボラティリティが高い

すでに過熱感があり、ビットコインETF承認で株価暴落の可能性もあるため、ハイリスクな銘柄であることは確かです。

しかし、テンバガーの可能性も秘めているので、投資するであれば少額ではじめることをおすすめします。

実は、筆者もコインベースの株を購入しています。

ここ屋のコインベース株への投資状況

・4/14 $356×1株+4/23 $290×5株
*合計6株(平均取得単価$302.23)

今後もコインベースの運用実績は、記事にしていきたいと思います。

COIN(コインベース)の運用実績はこちら

他にもテンバガー候補の記事がありますので、興味のある人は参考にしてください。

テンバガー候補【MQ(マルケタ)】解説はこちら

おすすめテンバガー候補まとめ記事はこちら

投資は自己責任ですので、自分のリスク許容度を理解して、投資を楽しんでください。

ここ
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最後まで読んでくれてありがとう!
他にもお得情報がいっぱいですので
別の記事も読んでみてね!

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